日本では、もうじき学校が始まり新型インフルエンザの感染の拡大が懸念されているが、米国から深刻な予測データが公表された。

２００９年８月２５日付けasahi.comは、フロリダ発として、『オバマ米大統領の科学技術諮問委員会（ＰＣＡＳＴ）は２４日、秋から冬にかけ、最悪の場合、米国民の半数が新型の豚インフルエンザに感染し、約９万人が死亡するなどの予測を盛り込んだ報告書を発表した。１９１８～１９年に大流行したスペイン風邪ほどではないものの、今回のウイルスは国に対する「保健衛生上の深刻な脅威」になるとして、政府に備えを求めた。 』と伝えている。

同報告書によると、米国の総人口中３割から５割が感染し、最悪の場合では１８０万人が入院する。そのうち３０万人が集中治療室に入る必要があり、子供や若者世代を中心に３万から９万人が死亡すると予測しているという。

例年でも米国では季節性インフルエンザで毎年焼く３万６千人が亡くなっているが、その２倍以上の予測となっている。

米国でも９月が学校の新学年に当たり流行が始まると予測され、ピークは１０月以降になる。
１０月中旬には新型対応のワクチンが接種される予定だが、今回の新型では免疫ができるまでに数週間かかるためワクチンの有効性が損なわれることが懸念されているという。

今回の新型では、ほとんどの人が免疫を持っていないため感染率が高くなる。一度に感染が広がると医療機関に大きな負担がかかる。
この事情は日本も同じ。ワクチンの準備と共に、その使用基準の策定、医療機関の対応方法など事前の十分な準備が必要だ。

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